43年ぶりの高水準！バブル期超え！？電気業界の有効求人倍率を知ろう！

有効求人倍率とは

ハローワークで仕事を探す人1人に対し、何人分の求人があるかを示す指標です。有効求人倍率が高い時は、全体的な傾向として転職がしやすい状況といえます。1倍は「100件の求人が合った場合、100人が応募して全員に仕事がある」といった状態。1倍以上の時は、景気の回復傾向によって企業の採用活動が活発化している証といえます。

有効求人倍率の「有効」とは？

企業がハローワークで人材を募集する時、その求人は2ヶ月で消えてしまいます。この2ヶ月間の間に当てはまる、「今まさに人を募集している求人」のことを「有効求人」といいます。

将来、電気工事士の争奪戦が起こる！？

現在、少子高齢化の波が著しく、今後の新しい担い手が増えないために電気工事会社自体の継続が難しくなると予想されています。
便利な世の中になるほど、それを支える「電気工事」の件数は増えるけど、「仕事はあるのに、工事できる人がいないから会社を継続していけない・・・」という事例が多くあるんです。
後継者不足によって、自社廃業に追い討ちをかけているんです。

つまり・・・
これからは電気工事士をある程度抱えなければ、電気工事会社が生き残れない世の中になっていくんです！
いずれ、電気工事士争奪戦が起こる可能性が考えられます！

これから先も、都市再開発が活発化し、工場・オフィスビル・大規模マンション・アミューズメントパーク・複合施設の建設が進んでいきます。名古屋駅も、近年多くの商業施設が建設され、活気に溢れていますよね！
しかし、これらの工事は高電圧の電気工事となるため、第一種電気工事士が必要となります。上位資格で、「第二種電気工事士を取得後5年以上の実務経験を有する」となっているので、技術者の急激な増加には繋がらず、充足するに至らないのが現状となっています。

企業は求職者に選ばれる立場に変化

上記の表から見ると、他業界に比べると電気工事業界は採用活動が活発化しています。そのため、30代や40代でも異業種から飛び込んで受かる可能性が十分にあります！
福利厚生として資格取得支援制度を取り入れている企業も多くあるので、資格を取らずにまずは面接を受けてみて働いて経験を積んでから、第二種電気工事士などの資格の取得を目指すのもオススメです！

リーマンショック後の2009年には有効求人倍率は0.17倍に落ち込みましたが、東日本大震災が発生した2011年以降は、復興需要や東京オリンピック関連の需要を背景に工事量が増加したこともあり急速に有効求人倍率は上昇、現在は過去最高の倍率にまで上昇しました。
これは、1人の求職者に対して0.17件の求人案件しかない状況から4.57件の求人案件がある状況に変わったということで、今までに見ない売り手市場になったと言えます。

電気業界への転職を考えるなら今！

売り手市場の今、電気業界を目指す人にとっては転職でステップアップできる絶好のチャンスだと考えられます。
2020年のオリンピックに向けて、各種インフラの整備や建築に大幅なリソースが｣必要となるため、しばらくは売り手市場が続くと見込まれます。老朽化したインフラの更新なども控えており、オリンピック後も有望な職種です。
増加する工事量に対応するため、経験者・有資格者はもちろん、電気業界未経験者や資格を持っていない人にも採用ターゲットを広げています。より多くの人にとって電気業界を目指し、ステップアップすることが可能な環境となっています。

今後、益々電気工事の有資格者の価値は高まります！絶対に！
電気工事士の価値が高まることでより一層「やりがい」を持った職種として注目されてきます！